世界の主要株式市場の株価騰落率（2006年4〜9月）

あまり意識していなかったが、世界の各国にそれぞれ株式市場があることを新聞を見て気付かされた。日頃は、日本と米国の市場の動きにばかり気をとられていた。米国のダウの上・下が日本の株価に影響するとのアナリストのコメントには日常的に接している影響が大きい。

今年の4〜9月は、中国（上海）が35％upでトップ。フイリッピン、インドネシアが続いた。世界の株式市場でアジア株の上昇が鮮明になっている。上海総合株価指数は、懸案であった国有企業などの非流通株の改革が進んだことも安心感に繋がったと言う。財政収支の改善や株価の値ごろ感から東南アジア株も堅調。インド株も一時の株安から急速に戻っている。

欧米主要国では過去最高値圏にある米ダウ工業株三十種平均が約5％と上昇率はトップ。米利上げ休止や企業収益の好調が株高を齎した。英国やドイツは横這いであった。

一方、日経平均株価は5％超の下落。昨年は4割超上昇したため高値警戒感が浮上し、外国人投資家の資金の流入が鈍っている影響もある。

金融のグローバル化で世界のマネーが投資先を循環しながら物色する傾向があり、今は日本株には向かっていない状況。

また、中東の産油国の下げが目立つ。サウジやアラブ首長国連邦の株価指数は、30％下落した。05年末まで原油高による収入増で経済は好調だったが、ひとたび株価に調整色が強まると、域内の個人投資家によるパニック売りが止まらなくなったことが要因であったと言う。

他には、南アの11.9％upが目立つ。また、EU加盟した東欧では、ポーランドの1.9％を除くと、チェコ、ハンガリー等は伸び率はマイナスであった。EU加盟を希望し期待されているトルコも、マイナス14％で不振あった。

今後10月以降の世界の株価市場はどうなるか。日本市場の17，500円というアナリストの予想に向かっての上昇を期待したい。
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